小児・ＡＹＡ世代のがん治療に際し、将来妊娠できる可能性を残す「妊孕性温存」治療の流れや県内の医療体制について周知を図るため、信大病院などがん診療連携拠点病院でつくる「県がん診療連携協議会」が一般向け冊子の作成を進めている。同院信州がんセンターの小泉知展センター長は「がん治療を行う医療機関と妊孕性温存治療を行う医療機関が連携を密にしていかなければならない」と話し、治療体制のネットワーク作りを進める必要性を指摘している。
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